医療従事者向け（15）若年性認知症の人とその家族へのソーシャルワーク的な関わりを考える

認知症は高齢者に限って発症する病気ではありません
　認知症は高齢者で発症するケースが多いのですが、働き盛りの年代でも発症することがあります。65歳未満で発症した場合を「若年性認知症」といいます。

家計を支える働き盛りの家族が認知症になると、その家族の経済的な負担や心理的ストレスははかりしれません。早期発見・早期治療がより重要になります。たとえば「新しいことが覚えられない」「もの忘れが多くなった」「仕事や家事の段取りが悪くなった」などの変化が目立つようになり、その症状が継続的に現れるようであれば若年性認知症の可能性があります。早めに専門医に相談しましょう。ひとりで悩んでいるうちに症状が進行してしまう、というケースも多くみられます。また早期に発見できれば、治療効果が高いばかりでなく、今後の生活設計も家族でじっくりと相談することができます。

まさか自分が、という思い込みがもっとも危険です。まずは専門医への受診を心がけましょう。

若年性認知症は早期発見が大切

　若年性認知症は発症から診断がつくまで、高齢者の認知症の判断よりも時間がかかります。あるいはいくつかの医療機関を経てやっと診断される、というケースも稀ではありません。うつ病、更年期障害などさまざまな病名を告げられることも多く、診断が遅れることもあります。

若年性認知症の人への支援を考えましょう
　若年性認知症は仕事をし、家族を支えている立場の人が発症するケースも多く、本人が仕事を続けていくための支援、進行予防のためのリハビリテーションなどが必要になります。つまり、心理的支援と、具体的な生活の助言が求められるわけです。

日常生活においても、病状の進行とともに徐々に介助が必要になってくるため、生活の様子を把握しながら、主治医となる医療専門家や作業療法士と連携しながら生活設計を提案しましょう。

経済的問題の支援としては、医療費の負担軽減のために自立支援医療の申請、生活費に関しては失業保障、障害者手帳、障害年金などの申請可能な時期などを伝え、手続きの支援なども行うようにしましょう。